インフルエンザは感染力が強く、感染している人の咳やくしゃみにより、飛び散ったウイルスを吸いこんだりすることで感染が広がります。インフルエンザにかかるとのどの痛み、咳、鼻水などの症状だけでなく、38℃以上の高熱や、頭痛、関節・筋肉の痛みなどの全身の症状が現れ、日常生活がとても困難な状態になります。

インフルエンザにかかってしまった場合、仕事や学校などは決められた日数は休むことが基本です。

この記事では、インフルエンザにかかったとき、仕事やアルバイトなどをしている場合はどうしたらいいのか、正しい行動について解説します。

インフルエンザは感染症のため仕事は休む

インフルエンザは周りにも感染させてしまうおそれがある強い感染力がある疾患です。

インフルエンザは発症してから3~7日間はウイルスを排出するとされ、感染力があります。そのため、ウイルスを排出している期間は外出を控える必要があります。

休む期間の目安として、学校では学校保健安全法という法律による規定により、出席停止期間が決められいます。出席停止期間は「発症(発熱)した後5日を経過して、かつ解熱した後2日(幼児にあっては3日)を経過するまで」です。

学校では出席停止の措置が適用されますが、会社勤めの社会人などではインフルエンザに対する出勤停止の法律はないのが現状です。多くの会社では学校保健安全法と同等の措置がとられますが、会社によってインフルエンザに対する規則が違うので、就業規則を確認しましょう。

会社勤めしている人へのインフルエンザの出勤停止については関連記事をごらんください。

インフルエンザにかかったときのバイトの対応は?

アルバイトをしている場合でも、インフルエンザを発症した後5日を経過して、かつ解熱してから2日経っていない場合は、周りへ二次感染させてしまう危険性があるため、休むことを強く推奨します。

病院を受診してインフルエンザと診断された場合には、アルバイト先に連絡をし、インフルエンザにかかった旨をしっかりと伝えて休むことを連絡しましょう。急な病気などで欠勤する場合にそなえて、自分の代わりに出勤をお願いできる人を日頃から探しておくことも大切です。

また、熱が下がったからといって無理にすぐ仕事に復帰しようとすると、体力が追いつかないだけでなく、治りきっていない症状を悪化させてしまうおそれもあります。しっかり療養して、働ける体力を取り戻してから仕事先に復帰しましょう。

診断書は必要?

インフルエンザの場合は、仕事先への証明として医師の診断書の提出が必要になる場合があります。バイト先の会社によってはインフルエンザに対する規則がある場合もあるため、あらかじめ仕事先の上司などに確認しておきましょう。

必要な場合は、病院を受診した際に診断書を発行してもらうことができます。ただし、診断書は発行に3,000~5,000円程度の費用がかかります。

インフルエンザで休めない場合は?

働く社会人にとって、インフルエンザにかかってもどうしても休めない仕事がある、会社が仕事を休ませてくれないなどの場合もあると思われます。主婦の人は家事や育児が休めない場合もあります。

しかし、解熱しきっていないときや、ウイルスを排出するとされる期間に無理に動いたり外出したりすることで、自分の健康へのダメージだけでなく、周りへの感染被害を拡大させてしまうおそれがあります。

仕事を休まないことだけではなく、しっかりと療養し病気を治すことも責任のひとつです。会社が仕事を休ませてくれない場合は、外出すると感染する危険性を伝えた上で、自宅であまり体への負担がかからずにできる最低限の仕事をしましょう。

なかなか休めない仕事の場合は、インフルエンザが流行する前に予防接種を受けて、事前に対策をしっかり行っておきましょう。インフルエンザワクチンには、感染後に発症する可能性を減らす効果と、発症した場合の重症化防止に有効であるという報告があります。

インフルエンザ予防接種については、関連記事をごらんください。

おわりに

インフルエンザに感染した場合は、本来は決められた期間はしっかり療養することが大切です。日頃から免疫力を上げる食事をしたり、予防接種をしておくなど、仕事を休めない場合にも困らないように対策しておきましょう。